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2015年に創刊された学術誌、Journal of Insects as Food and Feedが、2020年6月の段階で意見記事を出していました。私が気づいたのは9月ですが、(しばらく下書きで放置していました)素早い対応に感謝します。社会全体が不安に煽られるとどうしても弱いもの、嫌悪感をそそるものに攻撃が行きがちです。解説しておきましょう

EUでは昆虫のヌーベルフード(新規食材)としての審査が最終段階にありますが、いずれも養殖昆虫を指していることから、この意見記事には採集昆虫に対する言及はなさそうです。

この感染症が発生当初から、センザンコウやコウモリなどの野生肉由来ではないか、と推察されてきたことから、中国では野生肉の食用を禁止する動きがありました。しかしロックダウンをするような事態になると、むしろ自給自足で野生動物の肉を食べている田舎において、流通の停止はむしろ栄養状態を悪化させてしまいかねません。

また一方で、風邪ウイルスの一種としてこれまでにも蔓延している「新型ではない既存のコロナウイルス」の研究では、ラットの肉が感染症を広げるのは、田舎ではなく食品卸売市場であるとの指摘。これはベトナムでの調査で、田舎ではなくむしろ都市の需要が、感染を拡大させている。とのことです。

つまりウイルスは「平等」にヒトに対して広がるのだけれど、リスクそのものは都市の市場が高める構造がありつつ、アクセスの悪い田舎にその対応を押し付ける(野生肉の禁止)という不平等になっています。これはこれまでの格差の構造を強化するかもしれない点で、留意されるべきでしょう。

ユニセフはこの事態に対して、途上国の子供の健康状態が悪化すると警告しています。

しかしまた一方で、ラオスの活動地、農村部では2020年4月の一ヶ月のロックダウンでは、「特にいつもと変わらない」と反応がありました。ピーマイという仏教正月を延長し、村では稲作の準備がおこなわれていたようです。また両親の出稼ぎは世帯収入を改善させるものの、子供の世話が高齢者の祖父母にたよられがちで、栄養リスクになる現状もあります。国境が閉鎖されてタイやベトナムからの帰国により、むしろ栄養状態は改善する可能性すらあるのです。

ここらへんも早期にラオスに戻れると、状況を観察したいところです。